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  • COLUMN お役立ちエネルギー通信 「自家消費型太陽光発電」を
    考える

お役立ちエネルギー通信

「自家消費型太陽光発電」を
考える

自宅で創って、自宅で使う。
新しいエネルギーのあり方とは?

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「自家消費型太陽光発電」を
考える

自宅で創って、自宅で使う。
新しいエネルギーのあり方とは?

スマートハイム・ニャビ

クリーンなエネルギーを生み出す、太陽光発電。
環境にやさしいだけでなく、
余った電力を売ることで
光熱費のプラス収支を実現したい!と
導入を検討されている方も
多いのではないでしょうか。
しかし今、"売る"のではなく、
"使う"時代に変化しつつあります。
自宅で創って、自宅で無駄なく使うーーー。
そんな「自家消費型太陽光発電」という
エネルギーの新しいカタチが
なぜ注目され始めたのか、少し考えてみませんか。

太陽光発電=電力を売る、
のイメージがつくられた理由

「自家消費型太陽光発電」とは、自宅で創った電力を自宅で消費する、という太陽光発電の活用における新しい考え方だと言われています。従来から電力を"創って売る"ための設備として捉えられていた太陽光発電の、理想のカタチだとも言えるでしょう。

そもそも、なぜ"売る"設備としてイメージされていたのでしょうか。日本で一般住宅向けの太陽光発電の普及が始まったのは、1990年代前半。家庭で発電した電力を電力会社に売ることができる仕組みができたことで、需要が高まり始めました。一般社団法人 太陽光発電協会の集計によると2011年には太陽光発電を採用した一般住宅が98万件を超えるまでになりましたが、個々の太陽光発電の容量は小規模のものが主流で、国内の発電施設と比べてもそのトータル量は微々たるものに過ぎませんでした。

ところが2012年、一定期間変わらない単価で電力会社が電力を買い取ることを約束する優遇措置「FIT法」が施行されてから、全国にメガソーラー施設、風力発電などの再生可能エネルギー発電所が一気に広がりました。このときの流れから、「太陽光発電=電力を売って収入を得るための設備」というイメージが広がったのではないかと言われているようです。
※FIT法自体は2012年にスタートしましたが、それに先駆けて一般家庭で発電して余った電力を電力会社が買い取る制度は、2009年からスタートしました。

「FIT法」が施行されてから、全国にメガソーラー施設、風力発電などの再生可能エネルギー発電所が一気に広がりました

"売る"太陽光発電が増えたことでの弊害とは?

太陽光発電をはじめ、再生可能エネルギー発電所が急激に増えたことで、二つの課題が生まれました。一つは「電力を創る場所と使う場所が離れていることによる需給バランスの崩れ」。電力会社の電力系統が弱いところに大量の発電量が流れることになるため接続に負荷がかかるなどの問題が発生しました。実際に九州エリアでは、再生可能エネルギー発電所で創る電力量が消費量を超えてしまったため、一部の電力の買い取りを保留するという事態にも陥りました。もう一つは「FITの後押しによる急速な太陽光発電設備の増加により、電力会社が電力を買い取る際の資金を各家庭が負担する『再生可能エネルギー発電促進賦課金』額が増加したこと」が挙げられます。

再生可能エネルギー発電所の急増で

これらの課題を解消するため、国はエネルギーの「地産地消」を打ち出しました。つまり電力はナマモノだからこそ、使う場所の近くで創るのがもっともよい、ということです。その理想的なカタチこそ、自宅で創った電力を自宅で使うーーー「自家消費型太陽光発電」だと言えるでしょう。

「自家消費型太陽光発電」が注目されているのはなぜ?

前述したように、従来の太陽光発電の主な考え方は、なるべく多くの電力を生み出し、余った電力を売ることで光熱費のプラス収支を実現する、というものでした。ところがプラス収支にするのは年々難しくなっているのをご存知でしょうか。主な理由は、電力会社による買取単価の値下がり。前段で触れたように再生可能エネルギー発電所が増加し、その影響で、買取単価は2010年度をピークにどんどん下がり続けているのです。一方で、電力会社から買う電力は値上がりが続いていて、2020年以降は売電価格と買電価格の単価が逆転するという予測も。"売ってもうける"ことがさらに難しくなっていることから、「自家消費型太陽光発電」が注目を集め始めつつあるようです。

電力単価の変動以外にも、「自家消費型太陽光発電」が注目される理由があります。それは停電時の備えとしての役割です。地震・風水害などにより電力がストップしても、太陽光発電で創った電力を自宅で使うことができれば、最低限のライフラインを確保することができます。ゲリラ豪雨など気象変動による自然災害のニュースが後を絶たない今、「自家消費型太陽光発電」があることは万一への備えとなり、家族の安心につながります。

「自家消費型太陽光発電」のメリットは?

自家消費率(=暮らしで使うエネルギーのうち、創ったエネルギーでどのくらいまかなえるかを示す比率)を高くするほど、売電によって得られる収入は減ります。一方で電力会社から買う電力量を減らせることは、実は大きなメリットもあります。「自家消費型太陽光発電」のメリットとして、以下が挙げられます。

  • 将来の家計への安心感

    電力会社から買う電力は、今後も値上がりすることが予測されます。実際に電力自由化後は、電気代が下がるどころか、割安だった深夜電力の単価も1.2〜1.4倍にまで上昇。また将来的には国際情勢の変化によりエネルギー資源が高騰する可能性もあり、「買う電力」に頼ることは家計にとってリスクとも言えるのです。自家消費率を高めておくことで、外部要因の影響を受けにくくなり、光熱費値上がりのリスクを最小限に抑えることができます。

    将来の家計への安心感
  • 停電時の備えになる

    自家消費が可能な住まいでは停電時にも電力を使えるため、災害時の大きな安心感につながります。地震などの大災害だけでなく、異常気象によるゲリラ豪雨・落雷などで停電件数も増加傾向にあるため、「自家消費型太陽光発電」は今後さらに住まいづくりにおいて注目される存在になりそうです。

    停電時の備えになる
  • 環境にやさしい

    電力会社から買う電力は火力や原子力で発電されており、環境リスクと常に隣り合わせのものでした。しかし一般家庭で太陽光によって創るエネルギーは、石油・石炭・天然ガスなどの化石燃料のように発電時に二酸化炭素を出すこともなく、クリーン。環境保全やエネルギー問題に世界が取り組みつつある中、「自家消費型太陽光発電」を暮らしにとり入れることは、未来のスタンダードになっていくでしょう。

    環境にやさしい
COLUMN

自家消費と自給自足の違いとは?

自家消費は太陽光発電を基準として考えるもので、「発電量」をベースにその範囲内で暮らしのエネルギーをまかなうという考え方。一方、自給自足は暮らしを基準として考えるもので、「消費電力量」をベースに必要なエネルギーを創り出すという考え方です。表現やスタンスが違っても、自宅で創った電力を自宅で無駄なく使う、という方向性は同じだと言えるでしょう。

COLUMN

「自家消費型太陽光発電」を実現するにはどうすればいいの?

自家消費の比率を高める3つのポイント、
「蓄エネ」「省エネ」「創エネ」

  • 蓄エネ

    蓄エネ設備を備えておくことで、夜間など発電できない時間にも日中創った電力を使えるようになります。設備としては、家庭用の蓄電池や電気自動車(EV)の導入が考えられます。

    COLUMN
  • 省エネ

    自宅で創った電力で暮らしに必要なエネルギーをまかなうためには、少ない電力で快適に過ごせる工夫が必要です。無理や我慢を続けるのではなく、消費電力の無駄を賢く省くことが大切。そのためには家中のエネルギーの流れを一括管理できるHEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)を導入したり、住まいの気密性・断熱性を高めて冷暖房効率を高めたりといった方法が考えられます。

  • 創エネ

    太陽光発電の容量が少なすぎると消費分のエネルギーをまかなうことができず、電力会社から電力を買うことになってしまいます。逆に容量が大きすぎても初期コストだけが膨らみ、売電によって採算を取るのは難しくなります。どのくらいの電力を使用しているのかを電気料金明細書などで把握し、蓄電分+消費分にちょうどよい容量の太陽光発電を搭載するようにしましょう。

セキスイハイムでは、HEMSや家庭用蓄電池などの先進機器の一般住宅への搭載を業界に先駆けて取り組んできた実績を活かし、自家消費率100%を目指した家づくりを進めています。その一つが、「スマートパワーステーション100%edition」。24時間365日、太陽の力だけで快適に暮らすことを目指す住まいです。今後ますます注目度が高まる「自家消費型太陽光発電」、セキスイハイムとともに考えてみませんか。