スマートハイム2015調査 ~リアルゼロエネルギー住宅の普及強化、エネルギー自給自足型住宅を目指して~

  • 広がるZEH
  • ZEH邸の光熱費と電力量
  • 蓄電池搭載邸の調査

はじめに

このほど、太陽光発電システムとHEMS搭載住宅のゼロエネルギー達成度の調査を実施しました。
また、蓄電池搭載邸においては運転実績調査に加え、電力の自給自足を想定した運転の効果検証も実施しました。
それでは、調査結果を下記より報告致します。

調査結果のポイント

広がるZEH

  • ● 調査邸(3078邸)の内、ZEH相当以上のゼロエネルギー邸が59%
  • ● 家電込みゼロエネルギー邸が、前年比約2倍の32%
  2014年 2015年
① 家電込みゼロエネルギー 17% 32%
② ZEH相当 30% 27%
ZEH達成邸 47% 59%

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ZEH邸の光熱費と電力量

  • ● 家電込みゼロエネルギー邸の年間光熱費は平均約17万8,500円のプラス収支
  金額 (円)
① 売電金額 -277,537円
② 買電金額 99,008円
① + ② 年間光熱費収支 -178,530円

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蓄電池搭載邸の調査

  • ● 太陽光発電から直接自家消費する場合に比べ、 蓄電池をグリーンモードで併用することで、電力自給率はほぼ倍増
  電力自給率
① 太陽光発電から直接自家消費 23%
② 蓄電池をグリーンモードで利用 19%
① + ② の併用 42%
ほぼ倍増

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概要

調査目的
PV搭載住宅の消費電力量、発電電力量等の把握
調査対象者
自社HEMS&オール電化&PV搭載邸(2014年1月~12月に入居)
※オール電化の定義:調理・給湯・暖房に電気以外(灯油、ガス等)を使わないユーザーで、HEMSにより全消費電力量が計測されている邸
調査内容
2015年1月~12月の消費電力量、発電電力量などを調査
調査地域
全国
調査手法
HEMSのサーバー内のデータを自社で分析
有効母数
3,078邸

ZEHとは

ZEHとは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略です。住まいの断熱性・省エネ性能を上げること、そして太陽光発電などでエネルギーを創ることにより、年間の一次消費エネルギー量(空調・給湯・照明・換気)の収支をプラスマイナス「ゼロ」にする住宅を指します。

国の「エネルギー基本計画」(2014 年4月閣議決定)において、「住宅については、2020 年までに標準的な新築住宅で、2030 年までに新築住宅の平均でZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の実現を目指す」とする政策目標が設定されました。

2015年12月に国のZEHの定義が明確化

以下を満たしているものが、ZEHと定義されました。
① 強化外皮基準を満たしていること (⇒ 断熱性能の強化
② 基準から20%以上の一次エネルギー消費量を削減していること (⇒ 省エネ機器の導入
③ 再生可能エネルギーを加え、一定以上※の一次エネルギー消費量を削減していること (⇒ 太陽光発電の導入
※100%以上の削減を「ZEH」、75%以上の削減を「Nearly ZEH」と定めています。
ZEHロードマップ検討委員会資料より

ポイント
● エネルギー消費量の対象は「暖冷房、換気、給湯、照明」とされています。(「家電、調理」用途は対象外)
● ZEHは運用時ではなく設計時で評価するとされています。

本調査の区分

国の判断基準では、ZEHは「設計時の評価」とされていますが、今回の調査では、より実態に添うように、スマートハイム・ナビ(HEMS)のデータを元に、実際の邸の1年間の実績を分析した「運用時の評価」を実施しています。

それに伴って、国のZEH判断基準では「ZEH相当」「Nearly ZEH相当」「非ZEH」の3つの区分としていますが、今回の調査では、ワンランク上の独自区分として、家電も含めたエネルギー収支による「家電込みゼロエネルギー」を設けました。

●今回の調査の4区分

区分 基準 判定方法
① 家電込みゼロエネルギー 当社独自の区分 発電電力量>家電・調理を含む総消費電力量
② ZEH相当 国のZEH判定に
使う計算式を準用
ZEH達成度=発電量/(総消費電力-家電消費電力)が100%以上のものから①を除いたもの
③ Nearly ZEH相当 ZEH達成度=発電量/(総消費電力-家電消費電力)が75%~99%のもの
④ 非ZEH ①②③に該当しないもの
※ 家電の消費電力に関して:
この度の調査では家電の消費電力を分離して測定できていませんので、省エネルギー基準における家電の消費電力想定(120㎡以上の住宅で2,173kWh/年)を使ってZEH達成度を計算しています。

これまでの調査結果

  • 2014年調査
  • 2013年調査